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『電気自動車(EV)関連銘柄』の会社情報と評価

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『電気自動車(EV)関連銘柄』の検証結果

電気自動車(EV)関連銘柄の本命出遅れ株5選【2023年最新版】

世界的に電気自動車(EV)へのシフトが進み、国内大手自動車メーカーのEV戦略にも一段と力が入っているようです。

トヨタ自動車では、26年までに新たな10モデルの電気自動車を投入し、年間150万台を販売する中期計画を公表。

またHONDAでは30年までに年間200万台超のEV生産を目標とし、日産自動車でも30年までに19車種のEVを含む27車種の電動車投入を計画しています。

株式市場でも非常に高い盛り上がりを見せており、多くの電気自動車関連銘柄が物色されて話題になりました。

トヨタはもちろん、大手自動車メーカーのHONDA(7267)も最大上昇率53.3%を達成

■HONDA(7267)の株価

出典:株探

世界的に電気自動車へのシフトが進む中、市場規模も年々拡大しています

米国では2023年上半期に、前年同期比50%増の65万台の電気自動車が販売されたとのこと。

また富士経済は全世界における「EV市場は35年に5,774万台に達する見通し」と発表。

ハイブリッド車など含む市場規模が35年に7,600万台になる見通しですから、EVが過半数を占めると予測されています。

今回は、ますます盛り上がりを見せる電気自動車関連銘柄の中から、今のうちに仕込んでおきたい本命株を7つ紹介いたします。

電気自動車(EV)関連銘柄の注目低位株:フタバ産業(7241)

フタバ産業(7241)は、マフラーにおいて国内トップシェアを誇る自動車部品・部材メーカーです。

マフラーやエキゾーストマニホールドなどの排気系部品や車体部品を手掛けており、プレス・溶接技術を強みとしています。

オフィス機部品等も手掛けていますが、売上比率の約9割が自動車部品となっています。

■フタバ産業(7241)の連結売上構成比率

出典:フタバ産業株式会社

同社はトヨタ自動車を筆頭株主としており、トヨタ向けの売上高が約77%を占めています。

またトヨタの他にも、日産、ホンダ、スズキ、ダイハツなど多くの完成車メーカー向けに部材を出荷しています。

■フタバ産業(7241)の得意先別売上高

出典:フタバ産業株式会社

大手メーカーの部材製造を担っており、自動車を作るうえでなくてはならない存在と言えるでしょう。

業績は今期経常で25%上方修正となっています。

24年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常損益は48.6億円の黒字(前年同期は16.2億円の赤字)に浮上して着地しました。

併せて、通期の同利益を従来予想の80億円→100億円(前期は77.6億円)に25.0%上方修正。

増益率が3.0%増→28.7%増に拡大する見通しです。

■フタバ産業(7241)の今期業績予想

出典:株探

直近3ヵ月の実績である4-6月期(1Q)の売上営業損益率は、前年同期の-1.3%→2.3%に大幅改善しています。

■フタバ産業(7241)の業績推移

出典:株探

株価は3月20日を起点に上昇トレンドを形成しています。

■フタバ産業(7241)の株価

出典:株探

各移動平均線も上から順に短期・中期・長期と並びパーフェクトオーダーの様相を呈しています。

25日・75日移動平均線が下値支持線の役割を果たしており、一時的に調整が入っても反発しやすいと考えられます。

エントリーは一旦調整が入ったタイミングや、25日・75日付近で反発したタイミングが狙い目でしょう。

余談になりますがテーマ株投資は銘柄を選ぶのと同じくらい、売買タイミングも重要になります。

テーマ株は注目が集まりやすく、値動きが大きく・速くなりがち。

時にはテクニカル指標全般が機能しなくなるほど、個別市場の過熱感が増してしまうことも。

小手先だけのテクニックでは対応しきれない局面も自然と多くなるのではないでしょうか。

ですが最近では、銘柄選びから売買タイミングまで教えてくれる投資情報サービスが話題を集めています。

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投稿者:名無し
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電気自動車(EV)関連銘柄の本命株:日産自動車(7201)

電気自動車(EV)関連銘柄の本命株として注目したいのが、日産自動車(7201)です。

EVへの取り組みで先行している同社は、他大手メーカーと比べても断トツの販売実績を誇っています。

22年6月に販売開始した軽EV「サクラ」の受注台数は、1年余りで累計5万台を突破。

同時に、世界でのEV累計販売台数が100万台に達したと発表しています。

また23年1~6月期におけるEV販売台数は1万9589台と、EV市場で国内トップとなっています。

直近6月のEV販売実績においても、他大手メーカーとほぼ倍近い差をつけて販売台数1位を獲得しています。

■日産自動車(7201)のEV販売実績

出典:EVsmartブログ

全固体電池関連銘柄の記事でも紹介した日産自動車は、日本人なら誰もが知る国内大手自動車メーカーです。

フランスの多国籍自動車メーカー:ルノーの傘下企業で、ルノー・日産・三菱と連合で自動車の開発や販売を手掛けています。

22年を通すと落ち込んだものの、23年度の販売台数は+27%増を見込んでいるとのこと。

■日産自動車(7201)の23年度台数見通し

出典:日産自動車株式会社

22年度通期のグローバル販売台数は前年比14.7%減の330万5,000台となりました。

中国における新型コロナウィルス感染拡大による混乱、サプライチェーンや物流のひっ迫が主な要因となっているようですね。

しかしホームマーケットである日本や、電気自動車の需要が拡大している欧州での販売台数は増加傾向にあります。

それぞれ日本が前年比6.1%増(45万4,000台)、欧州が前年比5.5%増(30万5,000台)とのこと。

直近3ヵ月の実績である1-3月期(4Q)では、全体で7.8%減ですが、中国を除くとグローバル販売台数は前年から13%増加しています。

欧州と北米を中心に販売が好調で、それぞれ欧州で前年比28.7%増、北米で前年比17.4%増となっています。

業績も堅調に推移しており、今期最終を8%上方修正とのこと。

24年3月期第1四半期(4-6月)の連結最終利益は、前年同期比2.2倍の1054億円に急拡大。

通期の同利益を従来予想の3150億円→3400億円(前期は2219億円)に7.9%上方修正し、増益率が42.0%増→53.2%増に拡大する見通しです。

■日産自動車(7201)の今期業績予想

出典:株探

また、直近3ヵ月の実績である4-6月期(1Q)の売上営業利益率も、前年同期の3.0%→4.4%に改善しています。

■日産自動車(7201)の業績推移

出典:株探

半導体不足が緩和してきていることや、各国での経済再開(リオープン)が進んでいること、円安進行が追い風となっているようです。

どの自動車株も既に多くの投資家から注目されていますが、株価600円台の低位株でもある日産自動車は狙い目と言えます。

■日産自動車(7201)の株価

出典:株探

25日移動平均線が下値支持線の役割を果たしながら上昇トレンドを形成しています。

またPER・PBRも割安な水準となっており、バリュー株としての素養も十分に備わっている銘柄と言えるでしょう。

円安が進行している現状、日産自動車を始め、今後も自動車株は注目されやすい状況が続くかもしれません。

■関連トピック
 ⇒全固体電池関連銘柄の大本命出遅れ株5選【2023年最新版】

電気自動車(EV)関連銘柄のおすすめ株:エフテック(7212)

エフテック(7212)は、ホンダを筆頭株主とする自動車部品会社です。

4輪・2輪サスペンションやサブフレームなど、高機能の足回り製品の供給をグローバル展開。

海外売上高比率は9割に達しており、電気自動車へのシフトが活況となっている北米での売上高シェアが65%となっています。

■エフテック(7212)の連結売上高シェア率

出典:株式会社エフテック

主要取引先は筆頭株主であるホンダとなっており、売上高の約60%を占めています。

ホンダ以外にも、日産自動車、スズキ、ゼネラルモーターズ、いすゞ自動車、トヨタ自動車、ダイハツ工業、三菱自動車工業などに部材を出荷しています。

■エフテック(7212)の得意先別売上高

出典:株式会社エフテック

業績は、今期経常が82%増益となっています。

23年3月期の連結経常利益は前の期比48.7%増の19.2億円。

24年3月期も前期比82.2%増の35億円に拡大する見通しで、3期連続増収とのこと。

今後はトヨタや、米EV大手テスラ(TSLA)社との取引比率が増加する見通しです。

福田祐一社長は「競争力向上と稼ぐ力の強化につながる。引き続きビジネス拡大に取り組む」と意気込んでいます。

北米を中心とした新規受注品の量産本格化や主要取引先の生産回復により、営業利益で前期比2・7倍を目指しています。

■エフテック(7212)の今期業績予想

出典:株探

直近3ヵ月の実績である1-3月期(4Q)の連結経常利益は前年同期比59.8%減の16.2億円に大きく落ち込みました。

売上営業利益率も、前年同期の6.3%→2.7%に大幅悪化しています。

■エフテック(7212)の業績推移

出典:株探

株価は、短期的にもみ合っており、上値抵抗線と下値支持線が交差する『均衡型の三角持ち合い』を形成しています。

■エフテック(7212)の株価

出典:株探

均衡型の三角持ち合いは、買いと売りの攻防が激しく、上か下に行くか、分からない状態を示唆します。

そのため、すぐすぐのエントリーは避けた方が良いかもしれません。

ローソク足が上値抵抗線を上に突破してくれば、強い上昇トレンドに転換したサインとなります。

しばらくは監視する程度に留めておくと、不用意な下落に巻き込まれなくなります。

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電気自動車(EV)関連銘柄の出遅れ株:NTN(6472)

NTN(6472)は、ベアリング(軸受)やドライブシャフト(CVJ)などの研究・開発、生産、販売を行う精密機器メーカーです。

ガソリン車から電気自動車(EV)まで、あらゆる自動車に欠かせないベアリングとドライブシャフトで世界シェアを誇っています。

タイヤの円滑な回転を支えるハブベアリングが世界シェアNo.1、エンジンやモータの回転をタイヤに伝えるドライブシャフトは世界シェアNo.2とのこと。

世界34カ国に208拠点を有し、海外売上比率は約72%となっています。

■NTN(6472)の海外売上比率

出典:NTN株式会社

円安で上がる株の記事でも紹介した同社は、現在電気自動車やハイブリッド車向けに軽量化・高速化・低フリクション化に対応したe-Axle用製品に注力

23年5月にe-Axle向け耐電食軸受「絶縁被膜付き軸受」を開発しています。

出典:株探

電食を抑制し、車両の省燃費・省電費化を背景とするバッテリーの高電圧化に対応しているとのこと。

電気自動車の開発・普及が加速する昨今、NTNの製品に対する需要が拡大していくことが期待されています。

業績も堅調に推移しており、今期経常は91%増益、5円増配となっています。

23年3月期の連結経常利益は前の期比76.8%増の120億円に増加。

24年3月期も前期比90.9%増の230億円に拡大する見通しで、3期連続増収になります。

また、今期の年間配当は前期比5円増の10円に大幅増配する方針です。

■NTN(6472)の業績

出典:株探

直近3ヵ月の実績である1-3月期(4Q)の連結経常利益は、前年同期比8.0%減の46.3億円に減少。

しかし売上営業利益率は前年同期の2.5%→3.5%に改善しています。

株価は下降トレンドから上昇トレンドに転換する兆しを見せています。

材料出尽くし感から利確売りが優勢になったものの、6月1日に底を打ち、ローソク足が各移動平均線を上に突破しています。

■NTN(6472)の株価

出典:株探

MACDでもゴールデンクロスが出現&ゼロラインを上に突破しており、上昇トレンドに転換したと見受けられます。

直近7月6日の高値も超えてきたため、仕込み時としては悪くないタイミングと思います。

■関連トピック
 ⇒円安で上がる株・出遅れ円安メリット銘柄5選【2023年最新版】

電気自動車(EV)関連銘柄の優良株:ルネサス(6723)

電気自動車を語るうえで欠かせないのがパワー半導体です。

パワー半導体は、EV開発で課題とされてきた車体の軽量化や、走行距離の延長を実現するカギとして注目されています。

そのため電気自動車関連株が物色されれば、必然的に半導体関連銘柄も物色されます。

特に、車載用マイコンにおいて世界トップ級のシェアを誇る半導体大手ルネサスエレクトロニクス(6723)はEV関連株としても注目されています。

株価を見れば分かる通り既に国内外問わず注目されていることは、もはや言うまでもありませんが、この株なくして半導体、延いては電気自動車は語れないでしょう。

■ルネサス(6723)の株価

出典:株探

半導体関連銘柄の記事でも紹介した同社は、組み込みプロセッサを中心に各種半導体を、自動車・産業・インフラ・IoT分野に提供しています。

■ルネサス(6723)のセグメント別売上収益

出典:ルネサスエレクトロニクス株式会社

スマホやPC向けの半導体は在庫調整圧力が強い一方で、車載用半導体は今なお高水準の需要があり、半導体市況の悪化などドコ吹く風。

特に電気事業へのシフトが進展している昨今、部品点数の増加、高付加価値品の需要拡大が顕著となっています。

業績も好調で、23年12月期第2四半期累計(1-6月)の連結最終利益は前年同期比77.3%増の1958億円に拡大しています。

■ルネサス(6723)の業績推移

出典:株探

直近3ヵ月の実績である4-6月期(2Q)の連結最終利益は前年同期比79.2%増の905億円に拡大。

しかし、売上営業利益率は前年同期の29.3%→26.4%に低下しています。

■ルネサス(6723)の業績推移

出典:株探

ルネサスは材料も豊富で、市場参加者からの注目度も抜群の人気株です。

直近では精密小型モーター大手のニデックとEV向け部品の半導体ソリューションで協業することに合意したと発表。

ニデックのモーター技術と、ルネサスの半導体技術を基に、高性能・高効率で小型軽量・低コストを同時に実現するシステムの概念実証を進めるとのこと。

また、事業拡大にも意欲的で、海外の関連企業を次々に子会社化しています。

■ルネサス(6723)の子会社
・23年06月:豪ファブレス半導体企業Panthronics社
・22年08月:印ファブレス半導体企業Steradian社
・22年07月:米AIソフトウエア企業Reality AI社
・21年10月:以アナログ半導体企業Celeno社
・21年08月:英アナログ半導体企業Dialog社
・18年09月:米半導体企業IDT社

特にファブレス半導体企業の買収により、自動車向けで需要が拡大するNFC(近距離無線通信)への対応が可能になるとのこと。

日本を代表する半導体企業だけあり、同社の技術力は群を抜いていると言えます。

同社は22年12月に、従来技術に比べて最大10倍の電力効率を実現したAIチップの開発に成功したと発表。

電力効率は1ワット当たり10TOPS(10兆回/秒)で、従来技術に比べて電力効率を最大で10倍にすることに成功しています。

このAIチップは、ルネサスの独自技術(AIアクセラレーター「DRP-AI」と電力効率をさらに高めるAI軽量化技術)を組み合わせて開発されたとのこと。

本技術の確立により、スマート市場やロボティクスなど、様々な産業で加速するDX化に貢献することが期待されています。

また、炭化ケイ素(SiC)を使い電力損失を少なくした次世代パワー半導体の生産を2025年に開始すると発表。

出典:日本経済新聞

業績、技術力ともに国内外問わず市場参加者からの視線を集め続ける銘柄と言えるでしょう。

■関連トピック
 ⇒半導体関連銘柄の大本命出遅れ株5選【2023年最新版】

電気自動車(EV)関連銘柄の人気株:トヨタ自動車(7203)

トヨタ自動車(7203)は日本最大手の自動車メーカーです。

ダイハツ工業と日野自動車の親会社であり、SUBARUの筆頭株主でもあります。

国内のみならず世界でも首位級の自動車メーカーで、2022年のトヨタグループ全体の販売台数は1,048万台と、3年連続で世界1位です。

■22年の世界新車販売ランキング

出典:日刊自動車新聞

また23年1月~6月までの上半期販売台数も、グループ全体で540万台余りとなり4年連続の世界トップとなっています

実は、同社はEVに関して出遅れている感じが否めませんでした。

というのも、ほとんどの自動車メーカーがEVを市場に投入している中、22年に初のEVである「bZ4X」を発売したばかりです。

発売以降、EV販売実績台数は4万6171台となっていますが、日産や他海外メーカーが先行しています。

が、今年6月にトヨタは『航続距離1200km、急速充電時間10分のEV向け全固体電池の開発を進めている』と発表し話題に。

簡単に言うと同社では、今までのEVより2倍走れる上に、充電時間を大幅に短縮させる技術を開発しているということです。

EVの航続距離は年々長くなっているものの、現在発売されているEVの多くが航続距離200~500km前後が相場となっています。

例えば日産「サクラ」と三菱「eKクロス EV」は180km、ホンダ「Honda e Advance」は259km。

日産「リーフ e+」は450km、スバル「ソルテラ」は487~567km、メルセデス・ベンツ「EQC」は400km、ボルボ「C40 Recharge Plus Single Motor」は502kmとなっています。

ちなみにガソリン車は一度の給油で600kmから800km程度ですから、理論上ガソリン車よりも走れることになります。

また、現在発売されているEVと比べても、急速で30分は掛かっていた充電時間も大幅に短縮されるとのこと。

■トヨタ自動車(7203)が開発中の全固体電池

出典:ニュースイッチ

同社では27~28年にも、上記技術の実用化を目指しています。

業績は、4-6月期(1Q)最終は78%増益で着地となりました。

24年3月期第1四半期(4-6月)の連結最終利益は前年同期比78.0%増の1兆3113億円に拡大。

通期計画の2兆5800億円に対する進捗率は50.8%に達し、4年平均の24.8%も上回っています

■トヨタ自動車(7203)の今期業績予想

出典:株探

直近3ヵ月の実績である4-6月期(1Q)の売上営業利益率は前年同期の6.8%→10.6%に大幅改善しています。

■トヨタ自動車(7203)の業績推移

出典:株探

株価は、上値抵抗線となっていた75日移動平均線を上に突破し、中長期的に上昇トレンドを形成しています。

■トヨタ自動車(7203)の株価

出典:株探

直近では25日移動平均線を支えに大きく反発しています。

そのため一時的に調整の入る展開になっても、25日移動平均線を下に突破しなければ上昇トレンドが続く可能性が高いでしょう。

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電気自動車(EV)関連銘柄のアメリカ株:エレクトラ・メカニカ(SOLO)

エレクトラ・メカニカ(SOLO)は、主にカナダ・北米において、一人乗りの三輪電気自動車を提供している自動車メーカーです。

一人乗り用の電気自動車「SOLO」、二人乗り用の「Tofino」が主力製品となっています。

エレクトラメカニズム(SOLO)の車出典:エレクトラ・メカニカ(SOLO) 決算説明資料

米国株 テンバガー候補の記事でも紹介した同社の強みは、バイクと代替される可能性を秘めている個人用EV車の製造に注力している点です。

特に環境意識の高い北米で、都市部の通勤者、商用車や配送業者、シェアモビリティをターゲットとしています。

業績は、22年度通期の売上高が前期比3.2倍の681万ドルとなっています。

営業損益が1億1029万ドルの赤字(前期5828万ドルの赤字)となり赤字が拡大しています。

■エレクトラ・メカニカ(SOLO)の業績

出典:Yahoo!ファイナンス

株価は、5月18日を起点に上昇トレンドを形成しています

■エレクトラ・メカニカ(SOLO)の株価

出典:株探

上値抵抗線となっていた75日移動平均線をローソク足が上に突破しており、25日移動平均線付近で揉み合っている状態です。

このまま200日移動平均線を上に突破してくると、強い上昇トレンドに転換したと判断して良いでしょう。

当サイトではSOLO以外にも大化け期待の米国株を紹介しています。

ご興味があれば、併せてご参照ください。

■関連トピック
 ⇒米国株のテンバガー候補 2023年大化け期待の5銘柄

電気自動車(EV)とは?仕組みをわかりやすく解説

電気自動車とは、電気をエネルギー源とし、電動機(電気モーター)で走行する自動車のことです。

一般的にEV(Electric Vehicle)と略されますが、本来EVは電気で動く乗り物の総称になります。

バッテリーの電気“だけ”を使って走る車は「二次電池式電気自動車(BEV/Battery Electric Vehicle)」と呼ばれています。

■EV(Electric Vehicle)の分類

出典:EV DAYS

電気自動車は、ガソリン車と異なり、化石燃料を燃焼させるエンジン(内燃機関)を持たないのが大きな特徴。

走行時に二酸化炭素(CO2)や窒素酸化物などの排出ガスが出ないため、温室効果ガス削減効果が期待されています。

電気自動車は大きく分けて、主に4つの要素に分かれています。

■電気自動車の仕組み

出典:ローム株式会社

・車載充電器
 家庭用の交流電源(AC)を直流電源(DC)に変換
・バッテリー
 充電した電気を溜めておく電池
 現在はリチウムイオン電池が主流だが、次世代燃料の全固体電池に注目が集まっている
・インバーター/コンバーター
 バッテリーからの電気を制御してモーターに送る装置
・モーター
 受け取った電気を動力に変える装置

バッテリーに電気を充電し ⇒ 電気でモーターを動かし ⇒ タイヤが回るといった仕組みになっています。

■EV・エンジン車が動くまで

出典:EV DAYS

電気自動車(EV)の普及率は?

日本における現在のEV(PHEV含む)の新車販売比率は、全体の4.0%前後を推移しています。

■新車販売におけるEV・PHEV比率

出典:EV CHANGE

20年は販売比率1%を下回る月がほとんどでしたが、販売スピードが急速に拡大

23年6月の販売比率は前年同月比で1.2倍、一昨年同月比3.2倍とのこと。

販売台数で見ると前年同月比1.5倍、一昨年同月比で3.6倍まで伸びています。

しかし世界各国のEV普及率と比較すると、まだ日本は出遅れている感が否めません。

■各国のEV普及率
ア メ リ カ :約6%
中    国:約11%
ヨ ー ロッパ:20%超
イ ギ リ ス :20%超
フ ラ ン ス :20%超
ド  イ  ツ:30%超
スウェーデン:50%以上
ノ ル ウェー:80%超

現状、車両価格が高いことや、充電インフラが足りないことなどが普及しづらさに起因しています。

今後、上記のような課題をクリアーしていけるかが、日本における電気自動車普及率向上に繋がっていくと考えられます。

電気自動車(EV)の市場規模は?

電気自動車(EV)の市場規模は、27年の世界市場規模は約1兆4千億ドルに上ると予測されています。

また、25年にはEVの保有台数が21年比4倍になるとも。

■電気自動車(EV)の市場規模予想

出典:PR TIMES

しかしEV市場の成長は国の政策や投資、消費者の動向によって左右されるとされてます。

日本政府では、35年までに乗用車新車販売における電動車の比率を100%とする目標を掲げています

それに併せて電気自動車の利便性を、現在のガソリン車並みにすることを目指しています。

公共用の急速充電器3万基を含む充電インフラの数を、30年までに15万基設置まで伸ばす計画です。

現状ガソリンスタンドの6割以上の数となる2万1000ヵ所の充電スポットが設置されており、着実にインフラ整備が進んでいます。

■全国充電スポット数

出典:次世代自動車振興センター

また、政府はEV購入時に使える補助金・クリーンエネルギー自動車導入促進補助金(CEV補助金)の予算額を大幅に増額しています。

22年度2次補正予算で700億円、23年度当初予算案で200億円の合計900億円を23年度のCEV補助金に充てる方針です。

23年も継続して行われる補助金の後押しでさらに市場にEVが増えることが予想されます。

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電気自動車(EV)の関連コラム

■電気自動車(EV)と密接な関係性
 ⇒全固体電池関連銘柄の大本命出遅れ株5選【2024年最新版】

■お宝銘柄の宝庫
 ⇒低位株のおすすめ銘柄2024年最新版【業績好調など10社紹介】

■大化け株が知りたいなら
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