全固体電池関連銘柄の本命出遅れ株５選【2024年最新版】

全固体電池関連銘柄の大本命株：マクセル(6810)

全固体電池関連銘柄の大本命株として注目したいのがマクセル(6810)です。

創業製品の乾電池で知られるマクセルは、ラインナップの多さでは業界トップクラスの大手電池メーカー。

リチウムイオン電池やEV電池材料が主力で、粘着テープなどの産業用部材料、理美容家電向け部品も手掛けています。

同社は、全固体電池に関して世界トップレベルの優位性を持っている企業と言っても過言ではありません。

21年9月に世界で初めて高電圧・高出力に特化した硫化物系コイン形固体電池を開発し、同年11月からサンプル出荷を開始しています。

■マクセル(6810)のコイン形全固体電池

出典：マクセルホールディングス株式会社

また22年7月には高容量セラミックパッケージ型全固体電池を開発、製品化に成功。

23年3月には『産業機械向けに大容量の全固体電池を世界で初めて量産する』と報じられています。

量産設備を完成させて6月から出荷を開始し、来年度以降に更なる設備投資を予定。

FAやインフラ用途向けを中心に展開し、30年度に事業規模300億円を目指す姿勢を見せています。

業績は今期最終で微増益となっています。

24年3月期の同利益は前期比0.1％増の52億円と、ほぼ横ばいの見通しです。

■マクセル(6810)の業績

出典：株探

23年3月期の連結最終損益は、51.9億円の黒字(前の期は36.5億円の赤字)に浮上しています。

直近3ヵ月の実績である1-3月期(4Q)の連結最終損益も、2.1億円の黒字(前年同期は89.8億円の赤字)に浮上。

売上営業利益率は前年同期の2.3％→3.2％に改善しています。

■マクセル(6810)の業績

出典：株探

株価は、緩やかに上昇しつつも、ほぼ横ばいとなっています。

■マクセル(6810)の株価

出典：株探

材料が出たり、全固体電池への関心が向く度に物色され、短期的に株価が吹き上がる傾向があります。

しかし普段は各移動平均線が機能しやすく、25日・200日移動平均線付近で反発・反落しています。

そのため、ある程度の値動きは予測しやすい銘柄です。

また19年以来およそ4年ぶりの高値圏を推移していますが、PER・PBRは割安な水準となっておりバリュー株としての素養も十分。

■マクセル(6810)のデータ
株　　　　価：1,593円
市　　　　場：プライム
時　価 総 額：792億円
Ｐ 　Ｅ 　Ｒ：14.0倍
Ｐ　 Ｂ 　Ｒ：0.88倍
自己資本比率：49.2 %
Ｒ 　Ｏ 　Ｅ：6.3 %

高値圏を推移しているものの、株価水準訂正に向けた動きは、まだまだ初動と言えます。

全固体電池の市場が確立すれば、必然的に同社の技術に注目が集まる可能性は高いですから、今のうちにチェックしておくと良いでしょう。

余談になりますがテーマ株へ投資は銘柄を選ぶのと同じくらい、売買タイミングも重要になります。

テーマ株は一度注目が集まると値動きが大きく・速くなりがち。

時にはテクニカル指標全般が機能しなくなるほど、個別市場の過熱感が増してしまうことも。

小手先だけのテクニックでは対応しきれない局面も自然と多くなるのではないでしょうか。

ですが最近では、銘柄選びから売買タイミングまで教えてくれる投資情報サービスが話題を集めています。

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投資家として真に自立を目指すなら、こういった投資情報サービスを使ってみるのも一つの戦略と言えます。

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全固体電池関連銘柄の本命株：日産自動車(7201)

全固体電池関連銘柄の本命株として注目したいのが、日産自動車(7201)です。

もちろん全固体電池に注目して研究開発を進めているのは、トヨタ自動車(7203)や本田技研工業(7267)なども同様。

トヨタでは早ければ27年にも全固体電池を搭載したEVの実用化を目指す方針です。

しかし、日産自動車は既に「2028年に世界初の全固体電池EVを発売」を計画しています。

同社によると、24～25年までに全固体電池のパイロット生産工場を立ち上げるとのこと。

その後、26年に初期開発を完了し、28年から本格的な量産を開始し、自動車に搭載する予定。

今年2月には、全固体電池の搭載を想定した試作車(Max-out)を公開し反響を呼んでいます。

出典：日産自動車株式会社

円安メリット株の記事でも紹介した日産自動車は、日本人なら誰もが知る国内大手自動車メーカーです。

フランスの多国籍自動車メーカー：ルノーの傘下企業で、ルノー・日産・三菱と連合で自動車の開発や販売を手掛けています。

22年を通すと落ち込んだものの、23年度の販売台数は＋27％増を見込んでいるとのこと。

■日産自動車(7201)の23年度台数見通し

出典：日産自動車株式会社

22年度通期のグローバル販売台数は前年比14.7%減の330万5,000台となりました。

中国における新型コロナウィルス感染拡大による混乱、サプライチェーンや物流のひっ迫が主な要因となっているようですね。

しかしホームマーケットである日本や、電気自動車の需要が拡大している欧州での販売台数は増加傾向にあります。

それぞれ日本が前年比6.1％増(45万4,000台)、欧州が前年比5.5％増(30万5,000台)とのこと。

直近3ヵ月の実績である1-3月期(4Q)では、全体で7.8％減ですが、中国を除くとグローバル販売台数は前年から13％増加しています。

欧州と北米を中心に販売が好調で、それぞれ欧州で前年比28.7％増、北米で前年比17.4％増となっています。

業績も堅調に推移しており、今期最終は42％増益、前期配当を5円増額・今期は5円増配とのこと。

23年3月期の連結最終利益は前の期比3.0％増の2219億円に増加。

24年3月期も前期比42.0％増の3150億円に拡大する見通しで、3期連続増収となっています。

■日産自動車(7201)の業績

出典：株探

半導体不足が緩和してきていることや、各国での経済再開(リオープン)が進んでいること、円安進行が追い風となっているようです。

どの自動車株も既に多くの投資家から注目されていますが、株価500円台の低位株でもある日産自動車は狙い目と言えます。

■日産自動車(7201)の株価

出典：株探

550～560円台で反落する傾向が見られるものの、25日移動平均線が下値支持線の役割を果たしながら上昇トレンドを形成しています。

またPER・PBRも割安な水準となっており、バリュー株としての素養も十分に備わっている銘柄と言えるでしょう。

■日産自動車(7201)のデータ
株　　　　価：539円
市　　　　場：プライム
時　価 総 額：2兆2,682億円
Ｐ 　Ｅ 　Ｒ：6.7倍
Ｐ　 Ｂ 　Ｒ：0.41倍
自己資本比率：29.2 %
Ｒ 　Ｏ 　Ｅ：4.3 %

日産自動車を始め、今後も自動車株は注目されやすい状況が続くかもしれません。

■関連トピック
　⇒円安で上がる株・出遅れ円安メリット銘柄5選【2023年最新版】

全固体電池関連銘柄の出遅れ株：フロイント産業(6312)

全固体電池関連銘柄の出遅れ株として注目したいのがフロイント産業(6312)です。

フロイント産業は、医薬品・食品・化学などの製薬向け造粒・コーティング装置などを手掛ける企業。

医薬品添加剤や健康食品が主力ですが、同社の技術はリチウムイオン電池および全固体電池での活躍が期待されています。

20年2月に山形大学と第一稀元素化学工業(4082)との共同で、全固体電池正極用のコーティング技術を開発。

■フロイント産業(6312)のコーティング素材

出典：山形大学

同社のコーティング技術には、全固体電池の寿命を従来のリチウムイオン電池と同等程度に延ばす可能性があるとのこと。

この技術は山形大・稀元素が開発した特殊セラミックスを含むコーティング溶液と、フロイント産業が開発したコーティング装置とを組み合わせたものです。

ナノメートルの厚みでセラミックスを均一に正極へコーティングすることで、全固体電池の長寿命化を実現。

全固体電池の課題の一つでもある寿命の短さをクリアーするためのキーパーソン的企業と言えます。

業績は、今期経常が16％増益となっています。

23年2月期の連結経常利益は前の期比45.8％減の5.5億円に落ち込んでいる模様。

しかし24年2月期は前期比16.3％増の6.5億円に回復する見通しで、3期連続増収となります。

■フロイント産業(6312)の業績

出典：株探

直近3ヵ月の実績である12-2月期(4Q)の連結経常利益は前年同期比20.9％減の4.2億円に減少。

売上営業利益率は前年同期の9.2％→5.7％に大幅悪化しています。

■フロイント産業(6312)の業績

出典：株探

株価は下降トレンドの様相を呈しており、すぐすぐのエントリーは避けた方が無難と言えます。

■フロイント産業(6312)の株価

出典：株探

四季報にて「全固体電池用装置開発中」との記載があったものの、動意づく気配がなく、失望売りに転じている模様。

そのため株価が上昇に転じそうなタイミングまでは、様子を見た方が良いかもしれません。

具体的には、株価が25日・75日移動平均線を上に突破し、節目の株価が安値・高値を切り上げ始めたタイミングが狙い目でしょう。

また、直近の高値である666～680円を突破できれば本格的に上昇トレンドを形成したと判断できます。

とはいえ全固体電池の普及・市場拡大の際には同社の技術に注目が集まる可能性は高いですし、それに配当利回り3.08％と高め。

■フロイント産業(6312)のデータ
株　　　　価：649円
市　　　　場：スタンダード
時　価 総 額：119億円
Ｐ 　Ｅ 　Ｒ：24.2倍
Ｐ　 Ｂ 　Ｒ：0.77倍
自己資本比率：62.0 %
Ｒ 　Ｏ 　Ｅ：N/A
配 当 利回り：3.08％

キャピタルゲインを狙うのであれば、ファンダ的にもテクニカル的にも、もう少し様子を見た方が良いでしょう。

しかし配当株としての投資妙味もあるため、今のうちに監視リストに入れておくのは悪くないと思います。

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全固体電池関連銘柄の人気株：三櫻工業(6584)

全固体電池関連銘柄の中でも市場からの注目度が高く、短期急騰しやすい人気株が三櫻工業(6584)です。

三桜工業は自動車用チューブや集合配管などの独立系メーカーで、国内高シェアを誇っています。

各技術開発に積極的で、次世代コア事業バッテリー開発プロジェクトへの参画や、熱エネルギー変換材料の開発、地域創生事業に着手。

特に、全固体電池ならびにマグネシウム電池の研究・開発を精力的に進めています。

18年に全固体電池の研究開発・製造を行う米スタートアップ企業Solid Power社(SLDP)に出資し、共同で全固体電池の研究・開発を行っています。

出典：三櫻⼯業株式会社

Solid Power社では22年に全固体電池のパイロット生産ラインを立ち上げており、28年までに年間・自動車80万台分の材料を生産予定。

またBMWと共同で、セル開発と試験生産を実施し、全固体電池セルの設計および生産ノウハウの確立を目指しています。

業績も好調で、前期経常が上振れ着地・今期は2.1倍増益となっています。

23年3月期の連結経常利益は前の期比42.3％減の14.9億円に落ち込みましたが、従来予想の3億円を上回って着地。

24年3月期は前期比2.1倍の32億円に急拡大する見通しで、3期連続増収となります。

■三櫻工業(6584)の業績

出典：株探

また24年3月期の配当予想を、前期と同じ中間・期末各12円50銭の年20円にすると発表しています。

株価は上昇トレンドを形成していますが、短期的には利確売りが優勢となっています。

同社は材料が出たり、全固体電池への関心が向く度に物色され、短期的に株価が吹き上がる傾向があります。

■三櫻工業(6584)の株価

出典：株探

■三櫻工業(6584)のデータ
株　　　　価：845円
市　　　　場：プライム
時　価 総 額：314億円
Ｐ 　Ｅ 　Ｒ：21.8倍
Ｐ　 Ｂ 　Ｒ：0.83倍
自己資本比率：37.5 %
Ｒ 　Ｏ 　Ｅ：N/A

過熱感が強いため値動きが大きくなりやすく、タイミングによっては急落に巻き込まれる可能性も否定できありません。

そのためエントリーの際は、移動平均線と株価の乖離率を意識すると良いでしょう。

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全固体電池関連銘柄の注目株：オハラ(5218)

全固体電池関連銘柄の中でも市場からの注目度が高く、三櫻と同様に短期急騰しやすい人気株がオハラ(5218)です。

オハラは光およびエレクトロニクス事業機器向けガラス素材の製造・販売を手掛ける企業。

デジカメ用光学レンズが主力で、光学ガラス生産において国内シェア1位を誇っています。

16年にトヨタと共同で全固体電池の特許を共同請願している経緯もあり、全固体電池関連の中でもひときわ注目されています。

同社は電力効率が良く、安全性にも優れている全固体電池用材料『LICGC™PW-01』の開発に成功しています。

出典：EV-tech

LICGC(リチウムイオン伝導性ガラスセラミックス)は、高いリチウムイオン伝導性を有する固体電解質材料。

電池の添加材として使用した場合、充電時間を20％短縮し、電力効率を21％向上させることが出来るとのこと。

また、酸化物系の固体電解質であるため、大気中で取り扱いが可能であり、高い安全性を有しています。

全固体電池が実用化されれば、同社の技術は「全固体電池用の材料を作る素材」として注目を集めることになるでしょう。

業績は、上期経常が一転2％増益で上振れ着地とのこと。

23年10月期第2四半期累計(22年11月-23年4月)の連結経常利益は、前年同期比1.8％増の16.3億円となり、従来の18.9％減益予想から一転して増益で着地しています。

通期計画の29億円に対する進捗率は56.2％に達し、5年平均の51.1％も上回っています。

直近3ヵ月の実績である2-4月期(2Q)の連結経常利益は、前年同期比8.3％増の8.5億円に伸び、売上営業利益率は前年同期の8.1％→8.5％に改善しています。

■オハラ(5218)の業績

出典：株探

株価はトヨタの発表を受け思惑で急騰しており、短期的には利確売りが優勢となっています。

三櫻工業同様に、材料が出たり、全固体電池への関心が向く度に物色され、短期的に株価が吹き上がる傾向があります。

■オハラ(5218)の株価

出典：株探

■オハラ(5218)のデータ
株　　　　価：1,461円
市　　　　場：スタンダード
時　価 総 額：372億円
Ｐ 　Ｅ 　Ｒ：16.2倍
Ｐ　 Ｂ 　Ｒ：0.80倍
自己資本比率：74.6 %
Ｒ 　Ｏ 　Ｅ：4.7 %

過熱感が強いため値動きが大きくなりやすく、タイミングによっては急落に巻き込まれる可能性も否定できありません。

そのためエントリーの際は、移動平均線と株価の乖離率を意識すると良いでしょう。

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全固体電池とは

全固体電池とは、従来のリチウムイオン電池の「中身(液体の電解質)」を固体にしたものです。

そもそも電池は、正極(＋)と負極(－)の活物質と、その両方に接している電解質から構成されています。

従来のリチウムイオン電池には、液体状の電解質が使われていました。

しかし液体の電解質は、低温下では充放電性能の劣化、高温下では発火など安全性への懸念など、デメリットを有しています。

■リチウムイオン電池と全固体電池の違い

出典：名古屋工業大学

一方で、固体の電解質は温度変化に強い特徴があります。

400度を超えるような高温で製造するケースもあるほど、固体電解質は耐熱性に優れています。

固体電解質の温度変化への強さは、電気自動車(EV)に搭載するにあたり、非常に高いメリットがあります。

従来のリチウムイオン電池をEVに積む場合、高温対策に冷却装置を取り付けているのですが、固体電解質では冷却装置が不要になります。

また固体電解質は従来の電池と比べて、小さくても大容量の電池を作ることも可能になります。

そのため、より多くの電池を搭載することが可能になり、EVの課題だった走行距離の短さをカバーするとされています。

つまり固体電解質は、従来の液体電解質よりも、安全性・寿命・出力が上回る性能が期待されているのです。

また、固体電解質は現在「酸化物系」と「硫化物系」の材料が多く用いられています。

酸化物系全固体電池は、小型サイズが中心でIoT機器などへの搭載が進んでおり、また大型サイズについては固体電解質をベースに、電解液やゲルポリマーを添加した疑似固体の実用化が進んでいるとのこと。

一方のイオン伝導率が高く、高電圧に耐えうる大容量となっている硫化物系の全固体電池は、EV向けとして期待されています。

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全固体電池は実用化できない？実用化はいつ？

とはいえ全固体電池も万能ではなく、まだ解決していない課題も少なくありません。

固体電解質の一番のデメリットは、電極と電解質の抵抗が大きいことです。

電極間とリチウムイオンの移動抵抗が大きく、電池として出力を上げにくい特徴があります。

そのため企業はこぞって巨額の資金を投じ、液体電解質と同等以上の『イオン伝導率の高い材料』を模索しているわけです。

しかし当記事で紹介した企業を始め、大手自動車メーカーなどの研究・開発により、全固体電池の課題が克服されつつあります。

トヨタ自動車(7203)では、全固体電池の課題であった電池の耐久性を克服する技術を見出したため、EV用として27～28年の実用化を目指しています。

マツダ(7261)は6月27日の株主総会で、電気自動車向け全固体電池の研究を進めていると明らかにしており、28年以降に本格展開するEVに搭載するとのこと。

日産自動車(7201)では、28年に世界初の全固体電池EVを発売を計画しており、30年には全固体電池EVのコストをガソリン車並みに引き下げることを目標にしています。

まだ全ての課題がクリアーになったわけではありませんが、着実に全固体電池の時代が間近に迫っているってことですね。

全固体電池の市場規模

世界の全固体電池市場は、40年には3兆8605億円規模になると予測されています。

■全固体電池の市場規模

出典：EE Teams Japan

特に、EVでの活躍が期待されている硫化物系の全固体電池が市場をけん引すると見られています。

酸化物系全固体電池の市場規模は、22年見込みの39億円に対し、40年は1兆2411億円になると予測されています。

一方で硫化物系全固体電池は、30年までにはEVへの搭載も進み、40年には2兆3762億円規模が見込まれているとのこと。

また、政府は国内の電池競争力と生産基盤強化に向けて、22年度補正予算で3316億円を確保しています。

経産省では、23年4月にホンダ(7267)とGSユアサ(6674)の車載電池投資に1587億円補助すると発表。

同年6月には、トヨタ自動車などが手がける蓄電池や関連部素材の技術開発や設備投資計画、合わせて7件に対して最大1276億円を補助すると発表しています。

これにより蓄電池関連の事業総額は約8616億円となり、補助額は最大3122億円にも上ります。

他にも、22年8月にまとめた蓄電池産業戦略の中で、30年までに蓄電池の供給網全体で3万人の関連人材を育成すると表明。

蓄電池は50年のカーボンニュートラル実現のカギを握るとし、車載用・定置用蓄電池の国内生産能力も現状比8倍に増強する計画です。

『政策に売りなし』の投資格言がある通り、全固体電池は23年以降も大注目の株式テーマと言えるでしょう。

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