アレス投資顧問とは？口コミの評判や助言実績の調査結果

“会える投資顧問”をコンセプトに、利用者へ株式投資に関する助言を行うアレス投資顧問ですが、ネット上では賛否両論。

「過去に詐欺をしていたのでは？」などの噂も出回っています。

そこで今回の記事では、アレス投資顧問のサービス概要や実績、口コミについて紹介していきますので最後までご覧ください。

アレス投資顧問とは？

アレス投資顧問は、2013年に「S＆Pケース・シラー住宅価格指数」を作り上げてノーベル経済学賞を受賞した、Yale大学（アメリカ）のロバート・シラー氏と共同で株式市場に関する国際比較調査に協力しているようです。

そんなアレス投資顧問について、運営会社の概要やサービス概要、投資助言の実績などを紹介していきます。

運営「アレス投資顧問会社」の概要

アレス投資顧問株式会社は、2017年12月5日に設立し、投資助言サービスの提供は2018年からスタート。

財務省から投資助言業として営業を承認されている証拠、「関東財務局長(金商)第3093号」を取得しています。役員は以下の3名。

• 代表取締役CEO：阿部隆氏
• 取締役CBO：矢野恵太氏
• 取締役CIO：齊藤浩友氏

代表取締役CEOの阿部隆氏は、上場金融企業で課長職を経験した後に、独立系投資顧問会社で約12年間トップアドバイザーとして多くの営業記録を樹立。個人投資家向け講演会の講師を務めて、個人投資家の金融リテラシー向上のサポートなどを経験しています。

取締役CBOの矢野恵太氏は、東芝グループのエンジニアを経験した後に金融業界に転身。上場証券会社、独立系投資顧問会社の営業や企画、マーケティングなどを担当していたとのこと。

そして、取締役CIOの齊藤浩友氏は、独立系投資顧問会社で10年以上のキャリアを持つストラテジストであり、中小型株投資に精通しているようです。

また、アレス投資顧問株式会社の前に勤めていた会社では顧客が安心して資産運用できるようにサポートしていた一方で、毎月トップクラスの成功報酬を計上していたと言われています。

上記の3名が、2017年に共同創業としてアレス投資顧問株式会社を立ち上げました。

元イーキャピタルのアナリストが所属

前項でお伝えした役員の阿部隆氏・矢野恵太氏・齊藤浩友氏は、元々アレス投資顧問と同じ投資顧問業としてサービスを行う「イーキャピタル株式会社」のアナリストでした。

イーキャピタル株式会社は2001年4月に設立。アレス投資顧問よりも前に創業され、投資助言業をスタートした会社です。

所属していた期間については詳細不明ですが、イーキャピタル株式会社の会社概要・基本情報ページの分析者・助言者の欄に名前が表示されている画像が見つかっています。

そのため、3名はアレス投資顧問株式会社を立ち上げる時に、イーキャピタル株式会社のアナリストを辞退したのではないでしょうか。

契約・解約方法

アレス投資顧問の契約方法について調査したところ、公式サイトもしくは郵送で「契約締結前交付書面」の確認および同意を行います。

契約したいサービスの報酬額を指定口座に入金すると、後日アレス投資顧問のアドバイザーから連絡が来て、今後についての打ち合わせが行われるようです。

そして、助言サービスが開始され、「契約締結時交付書面（契約書兼用）」を郵送にて送付すると後日契約書が返送されます。

解約方法は、詳しく紹介されていないものの、恐らく電話もしくはメールにて解約したい旨を伝えると解約できるでしょう。

なお、契約期間の途中で解約する場合、中途解約日および契約期間満了日の手持ち有価証券（中途解約の時点で保有したまま売却しない有価証券）については、成功報酬金は発生しないとのことです。

投資助言の実績

アレス投資顧問は2017年の設立以降、投資助言業として様々な取引が行われてきていますが、投資助言の実績について公式サイトで紹介されていません。

他社の投資助言業などは、投資助言の実績やこれまでの事例を細かに記載されているサイトも珍しくありませんが、なにか公開できない理由があるのでしょうか…。

広告詐欺会社との関係

アレス投資顧問は、過去に広告詐欺を行っていたイーキャピタル株式会社と関係しています。

前項でもお伝えしたように、アレス投資顧問役員である阿部隆氏・矢野恵太氏・齊藤浩友氏は、同業の投資顧問業であるイーキャピタル株式会社のアナリストを務めていました。

しかし、2006年4月7日。証券取引等監視委員会は、イーキャピタル株式会社が法令違反をしていた事から行政処分を行うよう勧告したと通知しています。

内容については下記のとおりです。

著しく事実に相違する表示等のある広告をする行為

イー・キャピタル株式会社は、平成１６年４月頃から同１７年１１月１１日までの間、当社ホームページの閲覧などにより資料請求や無料銘柄診断を求める少なくとも２，１４６名以上の者（以下「見込客」という。）に対して、有価証券に係る投資顧問業の規制等に関する法律（以下「顧問業法」という。）第１４条に基づく契約締結前の書面を郵送により交付するに際し、「当社だから出来る玉移動、私募ＣＢ、第三者割当銘柄等の業界裏情報」、「極秘情報銘柄」と当社が実際には入手していない情報が存在するかのような著しく事実に相違する表示で、かつ、助言内容について著しく誤認させるような表示のある案内書を同封し、見込客に投資顧問契約の締結を勧誘している。

当社が行った上記行為は、顧問業法第１３条第２項に違反すると認められる。

証券取引等監視委員会公式サイト

この結果、イーキャピタル株式会社は1ヶ月間の業務停止命令と、業務改善命令を下されています。

その後は業務改善された事により再び業務再開されましたが、行政処分を受けた際に役員3名は、イーキャピタル株式会社のアナリストとして所属していたんですね。

そのため、「少なからず広告詐欺に加担していたのでは？」と見られるのも仕方ないでしょう。

アレス投資顧問は広告詐欺などの行政処分を受けていませんが、今後そのような行政処分を受ける可能性がゼロではないかもしれません。

アレス投資顧問の評判

ネット上でのアレス投資顧問の評判について紹介していきます。

良い口コミと悪い口コミの両方を見ていきましょう。

良い口コミ｜結果が出たなど

まずは良い口コミから紹介していきます。

このように、アレス投資顧問の助言や提供サービスによって結果が出たという方も中にはいることが分かりました。

悪い口コミ｜銘柄センスが無いなど

続いて、悪い口コミについても見ていきましょう。

このように、有料サービスを契約したものの、サポートも少ない、助言する銘柄のセンスもないという口コミが多く見られました。

アレス投資顧問の特徴

続いては、アレス投資顧問を利用するメリットとデメリットについて紹介していきますね。

メリット3選

まず、アレス投資顧問を利用するメリットについては下記のとおりです。

• 投資初心者でも資産運用が始められる
• 投資について詳しくなれる
• 不安な点や銘柄の相談などが可能

アレス投資顧問は注目銘柄や市況などを公開しているため、投資初心者の時はとりあえず公開している注目銘柄に投資すると、利益が出ることがあります。

そのため、敷居が高いと思っていた資産運用が気軽に始められ、繰り返していく事で、徐々に投資知識を蓄えていく事が出来るでしょう。

また、有料サービスに契約することで、電話やメール、面談による相談が出来るため、気になる点や保持銘柄について相談できる安心感が得られます。

デメリット3選

一方で、デメリットについては下記のとおりです。

• 悪い口コミが多い
• 役員が過去に行政処分を受けた会社のアナリスト
• 推奨銘柄が良い結果に繋がらない

アレス投資顧問は、良い口コミよりも悪い口コミの方が多く存在します。利用者によると、「推奨銘柄の利益が出ずに下落していった」というコメントも見られました。

また、前述したように、役員の3名は過去に行政処分を受けているイーキャピタル株式会社のアナリストなので、評判が悪の悪さがデメリットとして挙げられます。

アレス投資顧問のサービス

ここからは、アレス投資顧問のサービスについて無料・有料別で紹介していきます。

無料サービス

無料サービスについては下記のとおりです。

• 無料銘柄診断
  アドバイザーによる保有銘柄や、検討銘柄などの相談を常時無料で可能
• 株ソムリエの銘柄情報
  取締役CBOである矢野恵太氏がリアルタイムで情報を発信
• アレスCEO阿部隆のアベプロ
  阿部隆氏が銘柄情報や急騰銘柄情報などをブログにて掲載
• アレスの厳選注目銘柄
  注目の厳選銘柄や相場サポートを毎日メーえルマガジンにて配信
• アレスの飛翔銘柄
  短期急騰に期待できる厳選銘柄を受け取れる
• アレスの投資戦略
  相場レポートを無料公開

有料サービス

続いて有料サービスですが、契約期間、料金形態などを下記の表でまとめていますので参照ください。

【まとめ】アレス投資顧問は詐欺？

今回の記事では、アレス投資顧問について解説しましたが、利用をおすすめできる方は下記に該当する方々です。

• 投資初心者で資産運用を始めたい
• 相談やアドバイスを受けつつ資産運用をしていきたい
• 有益な銘柄情報などを手に入れたい

また、「アレス投資顧問は詐欺をしているのではないか？」という噂もありますが、現在は行政処分を受けてないため、詐欺はしていないと見られています。

ですが、アレス投資顧問の役員3名は、過去に広告詐欺で行政処分を受けたイーキャピタル株式会社のアナリストであったことから、少し注意が必要かもしれません。