買い時＆売り時がわかる！初心者のための投資信託買い方・売り方ガイド

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投資信託の買い方には「一時的に購入する方法」と「定期的に積み立てる方法」があります。

投資信託の売り方には「一部のみ売却する方法」と「全額を売却する方法」など、相場の流れや資金用途によってふさわしい売り方があります。

投資信託の買い方も売り方も、いずれも大切なのは「タイミング」です！

このタイミングをつかむには、相場に関連する情報を丁寧に収集しておくことが重要です。

【超基本】投資信託の買い方＆売り方を知っておこう

初めて投資信託に挑戦する際は不安な気持ちを抱くことは少なくありません。

基本的には投資信託は安く買って、高く売れば利益が出ます。

理屈ではわかっていても、そのタイミングを見極めることが何よりも難しいのです。

まずは投資信託の基本を押さえるとともに、投資信託の基本的な買い方と売り方について知っておくことが大切なのです。

投資信託の基本的な買い方は2種類

投資信託の買い方には主に「スポット購入」と「積立購入」の2つの方法があります。

それぞれどのような買い方なのか、メリットとデメリットを解説します。

スポット購入：自分の好きなタイミングで購入する方法

スポット購入とは、自分の好きなタイミングや金額で一時的に購入する方法です。

スポット購入の場合、相場をチェックしながら投資を判断することになるため、タイミングが良ければ底値で購入できますが、タイミングが悪ければ高値づかみしてしまう可能性もあります。

■スポット購入のメリット

・いつでも好きなタイミングで購入できる

・好きな金額で購入できる

・積立購入と並行して効率的な購入することができる

・短期間で大きなリターンが得られる可能性がある

■スポット購入のデメリット

・いつ購入すればよいのか、タイミングが難しい

・どの商品を選ぶのか、商品選択が難しい

・下げ相場のときには、積立購入よりも損する可能性がある

・一度の購入で損失を出してしまう可能性がある

積立購入：あらかじめ決めた金額を定期的に購入する方法

積立購入とは、あらかじめ決めた金額を定期的に決まった日に購入する方法です。

長期投資に向いている投資方法であり、基準価額（投資信託の価格）が高いときには少ない量で購入し、低いときには多い量で購入するため、高値づかみのリスクを軽減させる効果が期待できます。

積立購入は上記のような「ドルコスト平均法」ともいわれ、メジャーな運用方法として知られています。

■積立購入のメリット

・自動で積み立てるので手間がかからない

・ネット証券では100円から積立購入できるため、家計の負担が少ない

・購入金額が決まっているため、価格が高くなっても買い過ぎることがない

・ドルコスト平均法で運用できる

■積立購入のデメリット

・購入するタイミングが固定されてしまう

・購入する金額が決まってしまう

・投資信託の相場を見て購入できない

・定期的に見直しをしないと思わぬ損失を被る可能性がある

投資信託の基本的な売り方は2種類

投資信託の基本的な売り方は、主に2つの方法があります。

・残高の一部を売却する方法

・残高の全部を売却する方法

それぞれどのような売り方なのか、メリットとデメリットを解説します。

残高の一部売却：保有している投資信託の一部のみ売却する方法

残高の一部売却とは、手元にある投資信託の残高のすべてを売却するのではなく、任意の一部の金額を売却する方法をいいます。

残高をすべて売却するわけではないので、売却時に基準価額が値下がりしていても、残りの保有している投資信託が値上がりするまで待つことが可能です。

■残高の一部売却のメリット

・必要な金額、好きな金額を売却することができる

・相場を見て好きなタイミングで売却できる

・売却で得た資金で他の金融商品を購入することができる

・残った投資信託で将来の値上がりを待つことができる

■残高の一部売却のデメリット

・売却するタイミングによって損失が大きくなる

・含み損を生じることがある

・相場が上昇しても残高が少なくなっているため、利益は少なくなる

・さらに相場が下落して、損失が大きくなることがある

残高の全部売却：保有している投資信託のすべてを売却する方法

残高の全部売却とは、文字通り、投資信託の残高のすべてを売却する方法です。

売却するタイミングによっては損失を被る可能性があり、将来、基準価額が値上がりしたときの利益は得られることはできません。

ただ値下がりが進んでいるときには損失を抑える効果が期待できますし、まとまった資金を手にできる点もメリットといえるでしょう。

■残高の全部売却のメリット

・保有していた投資信託の利益（損益）が確定する

・相場が上昇しているときに売却すれば大きな利益が得られる

・売却で得たお金を他の用途に使うことができる

・保有している投資信託が減るため、資産管理がラクになる

■残高の全部売却のデメリット

・相場が下降しているときに売却すれば損失が大きくなる可能性がある

・売却するタイミングの判断が難しい

・たとえ現金が戻ってきても、トータルで損をすることがある

・思い通りの価格で売却できないことがある

投資信託を買う＆売るタイミングの見極め方

投資信託の基本的な買い方と売り方にどのような方法があるのかについて解説してきました。

次に知りたいのは、投資信託の買い時・売り時といったタイミングのつかみ方ではないしょうか？

ここからは、投資信託はどのようなタイミングで買うべきか、または売るべきか、その見極め方について解説します。

自分自身が「これだ！」というタイミングで行動しよう

そもそも、投資信託の基準価額には株式のような「割高」や「割安」の考え方はありません。

そのため、投資信託の売買のタイミングとしては、自分でルールを決めていき、自分が思うタイミングで売買していくことになります。

とはいえ、すべてを自分で考えるのは難しいと思います。

そこで、投資信託を安心して購入するために考えておくべきポイントや売却するときに考えておくべきポイントをまとめてみましたので確認してください。

投資信託を安心して購入する3つのポイント

投資信託は日々基準価額が変わっているため、購入するときには不安な気持ちを抱いてしまい、なかなか手が出ないという方がいます。

そのような方の場合、考えて欲しいことは、少しでも安心感が得られるような形で購入するということです。

投資信託を購入する際に大切にしたいポイントとして、「長期」「分散」「積立」の3つが挙げられます。

長期投資：長期にわたり保有し運用する投資方法

長期投資とは、その名の通り購入した投資信託を長期間保有することを目的として購入する方法です。

投資期間の目安としては、おおむね10年以上は投資信託を売却せずに保有します。

■長期投資には、基準価額の変動の影響を少なくする効果がある

投資信託の基準価額は日々変動しています。

投資信託を長く保有している間には、基準価額が上がったり下がったりを繰り返しています。

長期で投資信託を保有すれば、基準価額が下がってしまったとしても、基準価額が上昇するまで待つことができれば、結果的に損失を被ることはありません。

投資信託には購入時手数料や信託報酬、信託財産留保額（ない投資信託もある）といったコストが必要になりますが、長く保有することで支払うコストを小さくすることが可能になるというメリットもあります。

参照：投資信託協会「第3回長期投資のメリットとは」

分散投資：投資する銘柄や地域や時間を分散して投資する方法

分散投資とは、1つの資産・商品にのみに投資するのではなく、複数の資産・商品に分散して投資する方法です。

具体的には、日本・米国・欧州といった国・地域別に分散したり、株式・債券・不動産・金などの資産別に分散して投資することが挙げられます。

■分散投資には、大きく値下がりするリスクを抑える効果がある

例えば1つの国や地域や業種のみに投資をした場合、その国・地域や業種の業績が悪くなっているときには基準価額は下がってしまうため、損失を被るリスクは大きくなってしまいます。

投資信託は、1つの資産・商品のみに投資をするのではなく、複数の銘柄に投資をするため、大きく値下がりするリスクを抑える効果があります。

投資信託で投資する対象の資産や国・地域などを分散すれば、短期的に大きなリターンは得られないかもしれませんが、損失が出ている資産・商品があったとしても大きな損失を被るリスクを減らす働きがあります。

積立投資：あらかじめ決めた金額を一定期間ごとに積み立てる方法

積立投資とは、毎週や毎月などあらかじめ決めた金額を定期的に積み立てて投資する方法です。

購入金額100円からOKな投資信託や、毎日積み立てることが可能なネット証券もありますので、自分の予算やペースにあわせて積立投資ができます。

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■積立投資には、平均購入単価を平準化させる効果がある

投資信託の基準価額は日々変化をしており、基準価額が高い日があれば低い日があります。

基本的に利益を出すためには、購入したときよりも高く売ればよいのですが、相場がどのように動くかは誰にもわかりません。

基準価額が高い日に購入した場合は、短期では利益が出にくい状況が続く可能性があります。

前述しましたが、積立投資には「ドルコスト平均法」とも呼ばれ、高値づかみのリスクを抑え、平均購入単価を平準化させる効果が期待できます。

投資信託は一度でまとめて購入した場合、基準価額が大きく下がってしまったときには大きな損失を被る可能性がありますが、ドルコスト平均法による基準価額が平準化する効果により、一度でまとめて購入したときと比較して、大きな損失を抑える効果が期待できます。

ドルコスト平均法（定額購入法）のイメージは下図のようになります。

※出典：日本証券業協会「定額購入法（ドル・コスト平均法）｜投資の時間｜日本証券業協会」

基準価額が高いときには投資信託は少ない量で購入し、基準価額が低いときには投資信託を多い量で購入し、平均購入価格を平準化することができます。

監修者からひと言①：基準価額のチェックは四半期に1回！定期的に見直す習慣を身につける

海老名隆司さん（仮名／30代男性・会社員）は海外株式に投資するインデックスファンドを50万円スポット購入しましたが、値動きがどうしても気になり、毎日基準価額をチェックしていました。

基準価額は日々動いているため、「そんなことをしても意味がないよ！」とアドバイスしたところ、海老名さんのチェック癖は止まりました。

インデックスファンドを保有してから1年ほど経過していますが、現在の評価損益は大幅プラスになっているとのこと！

基準価額がどのように動いているのか気になる人は少なくありませんが、毎日の基準価額チェックはあまり意味がありません。

世界的に大きな事件・事故が遭ったときや、または四半期に1回（3ヵ月に1回）程度は、基準価額を定期的にチェックする習慣を身につけて見直しをするのはいいと思いますよ！

意外と迷う？投資信託を売却する3つのポイント

投資信託を安心して購入するための方法が一通り理解できたら、次はいよいよ投資信託の売り方について学んでいきましょう。

投資信託を売却するタイミングは人それぞれ違いますが、どのようなタイミングが売り時になるのか、3つのポイントについて解説します。

1.資金が必要になったとき

単純に資金が必要になったときに投資信託を売却、つまり現金化することは多くあります。

代表的な資金の用途としては、「結婚資金」「教育資金」「マイカー資金」「マイホーム購入資金」などが挙げられるでしょう。

これらの資金は、いずれもあらかじめ目的を定めてから投資をスタートして、必要になるタイミングで売却すればよいでしょう。

2.基準価額の変動が怖くなってきたとき

投資信託を購入後、基準価額が下がってしまったときには、不安な気持ちが大きくなってしまうかもしれません。

投資信託の基準価額が下がったときには、基準価額が上がるまで待てばよいともいわれることがありますが、それでは気持ちがつらくなってしまうこともあります。

このようなときも投資信託を売却するタイミングであるといえるでしょう。

3.定期的に資産残高を取り崩したいと思ったとき

投資信託の売却するタイミングとして王道ともいえるのが、老後の生活資金として取り崩す方法です。

例えば公的年金の場合、支給日は偶数月の2ヵ月に1度ですので、生活費が足りなくなりそうな奇数月に定期的に取り崩す方法が、投資信託を売却する1つのタイミングとなり得るでしょう。

この場合は投資信託の資産残高の一部をそのつど売却をしていくわけですが、保有し続けている投資信託は運用される点について押さえておきましょう。

相場が上昇局面であれば一般的に基準価額は上昇するため、売却後であっても資産を増やすことも可能になりますが、逆に下落局面になれば基準価額は下落するため、資産は減ってしまうことになります。

相場がどのように動くのかは誰にもわかりません。

もし減らしたくない資産であれば、相場の状況によっては、価格変動がない元本保証のある金融商品（預貯金など）に移し替えることも検討してみてよいでしょう。

NISAの非課税枠を使って投資信託を売買しよう

特に2024年1月から新NISA（ニーサ）が開始されて以降、NISAを活用して投資信託を売買している人は増えているようです。

NISAとは、正式名称は「少額投資非課税制度」といいますが、個人が非課税で投資できる国の制度のことをいいます。

NISAを利用するには専用のNISA口座を開設する必要があります。

NISA口座を使って投資した一定分の売却益や配当・分配金は非課税となるなど、大きな税制優遇が受けられます。

また、一般の証券口座の場合、投資信託の中には購入時手数料が必要になるものがありますが、NISAの対象になっている投資信託には購入時手数料はかかりません。

超初心者なら「つみたて投資枠」を使って長期目線で売買

NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つの投資枠があります。

つみたて投資枠とは、NISAにおける積立投資に特化した非課税投資枠の制度です。

国（金融庁）が定めた一定の基準を満たした投資信託などが、つみたて投資枠の対象となっています。

つみたて投資枠の非課税枠は年間120万円で、前述の「積立投資」で解説したようにドルコスト平均法で投資することが可能です。

平均購入価格を平準化できる効果がありますので、長期投資に向いているといえます。

投資信託はもちろんのこと、投資や運用そのものが初めてという人は多いことでしょう。そういった方はつみたて投資枠を活用してじっくりと投資に慣れていきましょう。

投資信託に慣れてきたら「成長投資枠」で売買も

成長投資枠とは、NISAにおける非課税投資枠の制度の1つです。

投資信託だけでなく、国内外の上場株式やETF（上場投資信託）など幅広い金融商品が、成長投資枠の対象となっています。

成長投資枠の非課税投資枠は年間240万円で、つみたて投資枠の年間120万円よりも多く設定されています。

基本的にはつみたて投資枠で投資の基本に慣れてきたら、次は成長投資枠の利用も検討してみてはいかがでしょうか？

※出典：金融庁「NISAを知る：NISA特設ウェブサイト」

監修者のひと言②：人の話を鵜呑みにして売買するのはNG！マイルールで売買しよう

坂田恵子さん（仮名／60代女性・無職）さんは投資信託の売買のタイミングを自身で判断せず、人の話を鵜呑みにして実行しています。

相談している人は信頼できる人かもしれませんが、相場がどのように動くのかは誰にもわかりません。

人の話を聞いて投資に失敗しても責任は自分にありますので、「自分のルールを決めた方がよいですよ」と坂田さんにアドバイスしました。

ただ、坂田さんは結局私のアドバイスを聞かずに損切りをしてしまいました。

損切り自体は間違いではありませんが、損切りにもルールがあり、危険な兆候が出てきたら早く損切りしたほうががよい場合があります。

損切りにも、あらかじめ自分自身のルールを決めることが大切です。

初心者でも安心！投資信託の売買で守りたい3つのマイルール

初心者の方の場合、投資信託を売買するとなると「失敗してしまいそう」「タイミングがむずかしい」としり込みしてしまうそうになるもあることでしょう。

そこで大切になってくるのが、自分で投資信託を売買する際のルールを決めておくことです。

「ルールを決めるなんてムリ」と感じるかもしれませんが、難しく考えることはありません。

実際に売買するときには、マイルールに沿って行動すればよいのです。

いったいどのようなルールを決めればよいのかご紹介します。

1.証券口座内に入れておく資金を決める

投資信託をどのくらいの金額で購入すればよいのか、なかなかわかりづらいと思います。

最初は投資信託を少額で始めてまったく問題ないですが、資産を増やしていくことを考えると、ある程度の金額は証券口座に入れておく必要があります。

まずはあらかじめ証券口座に入れておく資金を決めておき、その範囲内で投資を行うようにしましょう。

証券口座に入金しておく金額の目安としては10万～30万円くらい、「給料の1ヵ月分以内」あたりが妥当かと考えます。

自分にとって無理のない金額の範囲で投資信託を始めてみましょう。

2.自分が知っている国・地域、業種に投資しているかを確認する

「この投資信託がおすすめ」「この業種は将来性がある」などといった情報を耳にすること機会があるかもしれません。

そういった情報は間違ってはいないかもしれませんが、自分がわからないモノやコトに投資をしても、適正・的確な判断はしにくくなります。

投資信託を選ぶときには、自分が知っている国や地域が対象となっているのか、自分が詳しい業種が投資対象になっているのかを確認し、自分で投資の判断ができるように環境を整えておくことが大切です。

3.値下がりしたときの売却するルール（損切り）を決めておく

投資信託は基準価額が下がっても、基準価額が上がるまで待つことができる金融商品です。

ただし、相場がいつ回復するのかは誰にもわかりませんし、今以上に相場が悪化してさらに基準価額が下がってしまうこともあり得ます。

例えば、購入時の基準価額よりも10％下がったら投資信託を売却するといった決め事をあらかじめ決めておけば、それ以上の損失を被ることを防ぐことができます。

これを「損切り」といいますが、投資信託の売買においてマイルールとして取り入れておくことをおすすめします。

投資信託を売買する際にチェックしておきたい3つの情報源

投資信託を売買して利益を得るために必要なのは、いつ売買するのかタイミングを見極めることです。

ここでは、投資信託を売買するときにチェックしておきたい3つの情報源について解説します。

1.日々のニュースをウォッチする

投資信託の基準価額は、国や地域で起こっている出来事などが影響して変動します。

世の中では今どのようなことが起こっているのか、市場はどのように感じているのかを知ることが大切なのです。

早くニュースがチェックできるのはWebサイトやSNSですが、インターネットの場合、記事を読まなければならないため、それなりの労力を費やさなければなりません。

そこでおすすめなのが、テレビで気軽な気分でニュースを見ることです。

例えば、テレビ東京の「ワールドビジネスサテライト（WBS）」と「Newsモーニングサテライト（モーサテ）」といった、金融・経済系のニュース番組はヒントがいっぱいです。

その日、国内外で起こった経済や金融に関する出来事がコンパクトにまとめられていますのでおすすめです。

2.各国の経済指標や地政学的な動きをチェックする

世界各国では、中央銀行の政策金利やさまざまな経済指数を公開しています。

例えば、アメリカの代表的な経済指数には、GDP（国内総生産）やCPI（消費者物価指数）、雇用統計などがあり、これらがどのように動いているのかを確認することで相場の動向を確認します。

その他、世界各国の選挙や政局の動向も大切なチェックポイントです。

選挙によりその国のトップや第一党が変わると、その国が今後やりたいことや、推しの業種が変わることがあります。

■投資信託の売買に役立つ5つの主要指標

指標の名称	指標の概要	ここに注目！
米国GDP （国内総生産）	米国の経済力を示す経済指標であり、マーケットへの影響が大きい。「速報値」「改定値」「確報値」がある	速報値が発表されると為替の値動きが大きくなるが、今後の経済の見通しに変化があるときには要チェック。前期と比較して数字が上がっているか、下がっているかを確認したい
米国CPI （消費者物価指数）	米国の一般消費世帯が購入するモノやサービスの価格の水準を表す数値	米国CPIはマーケットの影響が大きい。基準値100でそれを上回れば物価は上昇、下回れば物価は下降と判断できる
米国雇用統計	米国の労働省労働統計局が毎月発表している指標で、世界中から注目されている指標	項目は十数項目あるが、特に失業率と平均時給に注目したい。米国の雇用状況を見極めるのに役立つ
IMF 世界経済見通し	世界経済がどのように動くのか、主要各国・各地域の経済成長率の見通しを知ることができる	各国・各地域の成長率に注目することで、これから経済が大きくなる国を予想することができる
米国貿易収支	米国の輸出と輸入の差額のことであり、経済収支の最大の構成要素である	収支が予想より高いときには米ドル（さらに資産）の買い要素、収支が予想より低いときには米ドル（さらに資産）の売り要素になる

【まとめ】一歩踏み出す勇気こそが投資信託に慣れるコツ

投資信託に興味があっても、「売り方や買い方が難しい」「商品の仕組みがよくわからない」などの理由から、投資信託にチャレンジすることをためらってしまう人は少なくありません。

じっくり勉強してからでもよいのですが、まずは投資信託を購入することから始めてみてはいかがでしょうか？

ネット証券だと、購入時手数料が無料の「ノーロードファンド」がほとんどで、最少購入金額は100円からと、気軽に投資信託が始めやすい環境が整っているのでおすすめですよ。