投資信託「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（愛称：ゼロ・コンタクト）」は、設定当初には人気を集めた一方で、その後の基準価額の下落から「ひどい」といった厳しい口コミも見られます。
多くのゼロ・コンタクトの保有者が、このまま保有して価格は戻るのか、今後の見通しがどうなるのか、あるいは「売り時」はいつなのかという点に関心を持っています。
この記事では、ゼロ・コンタクトの評判を分析し、値下がりの理由や今後の見通し、投資判断のポイントについて解説します。
■この記事の重要なポイント
- ゼロ・コンタクトは「非接触」をキーワードに世界のIT関連企業の株式へ投資
- ゼロ・コンタクトの信託報酬は年率1.7985％（税込）と割高
- コロナ後の経済活動の正常化が進み、ファンドの魅力が薄れたとの懸念あり
デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（愛称：ゼロ・コンタクト）の基本情報
出典：アモーヴァ・アセットマネジメント「ゼロ・コンタクト」交付目論見書
「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド」、愛称「ゼロ・コンタクト」は、アモーヴァ・アセットマネジメント（旧・日興アセットマネジメント）が運用する投資信託です。
ゼロ・コンタクトは2020年7月に設定され、「非接触（ゼロ・コンタクト）」をキーワードに、世界のIT関連企業の株式へ投資することで、中長期的な資産成長を目指すアクティブファンドとして設計されました。
「非接触」をテーマに世界のIT企業へ投資するアクティブファンド
ゼロ・コンタクトは、私たちの生活やビジネスにおける「非接触」の機会、つまりゼロ・コンタクトの領域が拡大することに着目しています。
具体的には、
- リモートワーク
- オンライン学習
- 電子決済
- 遠隔医療
- eコマース
といった分野で、革新的な技術やサービスを提供するグローバルなIT関連企業が主な投資対象です。
特定の指数に連動するインデックスファンドとは異なり、運用の専門家（ファンドマネージャー）が独自の調査に基づいて銘柄を選定し、市場平均を上回るリターンの獲得を目指すアクティブファンドです。
主な組入上位銘柄とポートフォリオの構成
ゼロ・コンタクトのポートフォリオは、米国のテクノロジー企業を中心に構成されています。
2026年4月30日時点でのゼロ・コンタクトの組入上位銘柄には、
- アルファベット（ALPHABET INC-CL C）
- アマゾン（AMAZON.COM INC）
- TSMC（TAIWAN SEMICONDUCTOR-SP ADR）
といった世界的な大手ハイテク企業が名を連ねています。
出典：アモーヴァ・アセットマネジメント「ゼロ・コンタクト」マンスリーレポート（2026年5月）
これらの銘柄は、
- AI（人工知能）
- クラウドコンピューティング
- Eコマース
などの分野で高い成長が期待される一方、市場の金利動向や景況感の影響を受けやすいグロース株としての特性も持っています。
ゼロ・コンタクトに関する悪い評判・口コミ
ゼロ・コンタクトは2021年11月頃からの下落以降、基準価額が回復傾向にあるものの、一部ではファンドのテーマの将来性について疑問の声もあります。
また、ゼロ・コンタクトの手数料については、信託報酬が高いという意見が見られます。
含み損を抱える期間が長引いたことへ不満の声
ヘルスケア・バイオセクターへグローバルに投資するファンドに関して、基準価額が下落した後に回復基調を示すことが確認されています。
しかし、一部の投資家からは、基準価額が回復するまでに時間がかかり、含み損を抱える期間が長引いたことへの不満の声が聞かれます。
パフォーマンスの変動が、投資家の不安感を増大させている状況です。
信託報酬などの手数料が高すぎるとの不満
ゼロ・コンタクトはアクティブファンドであるため、インデックスファンドと比較して信託報酬が高めに設定されています。
ゼロ・コンタクトの信託報酬は年率1.7985％（税込）であり、この手数料が運用リターンに悪影響を与える要因になっているとの指摘があります。
特に、基準価額が低迷している局面では、コストの負担がより重く感じられ、手数料に関する意見につながっています。
コロナ禍のテーマに依存しており将来性が見込めない
新型コロナウイルスのパンデミックを背景に「非接触」というテーマが注目を集めました。
しかし、経済活動の正常化が進む中で、その魅力が薄れたのではないかという懸念が示されることがあります。
しかし、コロナ禍で加速したIT化（リモート化、オンライン化、キャッシュレス化、ペーパーレス化など）は、非接触の要素を含みつつ、産業の成長を左右する重要な変革軸となっています。
そのため、IT化に対応できた産業は成長を続けている一方で、対応できなかった産業は退潮傾向にあることから、一概に「非接触」の魅力が薄れたとは言えず、むしろIT化を軸とした変革への対応が、今後のファンドの将来性を考える上で重要であるという見方もできます。
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ゼロ・コンタクトの評価が高くない3つの理由
ゼロ・コンタクトの評価が高くない背景には、主に以下の3つの理由が考えられます。
- アフターコロナで「非接触」というテーマの魅力が薄れた
- 世界的な金利上昇でハイテク株・グロース株が打撃を受けた
- リターンを圧迫する高い信託報酬
その一方で、AIや暗号資産（仮想通貨）、医療分野における成長が追い風となり、ゼロ・コンタクトの成長を牽引するとの見方も示されています。
理由1：アフターコロナで「非接触」というテーマの魅力が薄れた
2020年は、新型コロナウイルスの影響でリモートワークやオンラインサービスが急速に普及し、非接触型サービスが注目される年でした。
しかし、経済活動が正常化に向かうにつれて、非接触型サービスのテーマとしての新鮮さや優位性は薄れている状況にあります。
とはいえ、AIやロボティクスといった最先端技術の進化が今後の経済成長の大きな原動力となるとされています。
ゼロ・コンタクトへの資金流入の鈍化や評価の伸び悩みは、さまざまな複数の要因が影響していると考えられます。
理由2：世界的な金利上昇でハイテク株・グロース株が打撃を受けた
2022年以降、世界的なインフレを抑制するために米国をはじめとする各国で政策金利が引き上げられました。
金利が上昇する局面では、将来の成長性を織り込んで株価が形成されるハイテク株やグロース株（成長株）は、相対的に割高感が意識され、売られやすくなる傾向があります。
ゼロ・コンタクトはハイテク系やグロース系の銘柄を多く組み入れていたため、金融引き締めの影響を直接的に受け、基準価額が大きく下落する結果となりました。
理由3：リターンを圧迫する高い信託報酬
アクティブファンドであるゼロ・コンタクトの信託報酬は年率1.7985％（税込）と、低コストのインデックスファンドと比べて高く設定されています。
信託報酬は、ファンドの運用成績に関わらず、日々の純資産総額から差し引かれます。
基準価額が上昇している局面では高い信託報酬でも許容されやすいものの、下落局面や停滞期においては、このコストがリターンをさらに悪化させる要因となり、投資家の負担感を増大させる可能性があります。
ゼロ・コンタクトに関する良い評判・口コミ
ゼロ・コンタクトに対して基準価額の低迷から厳しい評判・口コミが目立つ一方、今後の市場環境の変化に期待を寄せるポジティブな評価も存在します。
特に、「米国の金融政策の転換」や「構成銘柄の成長性」に着目した意見が見られます。
米国の利下げ局面で株価上昇が期待できるとの見方
2022年以降の基準価額下落の大きな要因が米国の利上げであったことから、逆の展開、つまり利下げ局面への移行がハイテク株・グロース株にとって追い風になるとの期待があります。
市場では、将来的な利下げが予想されており、そうなれば金融環境が緩和され、企業の資金調達コストが低下します。
これにより、ゼロ・コンタクトが組み入れているような成長企業の株価が再評価され、基準価額の上昇につながるという見方が存在します。
2024年に入り徐々に回復基調にあるという評価
ゼロ・コンタクトの実際の値動きを示すチャートを見ると、2024年に入ってからは、AI関連銘柄の好調などに牽引されるかたちで、基準価額が底を打ち、緩やかな回復基調を見せています。
この動きを前向きな兆候と捉え、最悪期は脱したのではないかという評価も出ています。
今後の経済動向次第ではあるものの、パフォーマンスの改善に期待を持つ投資家もおり、安値圏にある今が買い場ではないかと考える声も見受けられます。
ゼロ・コンタクト購入を検討する際の3つの判断ポイント
ゼロ・コンタクトへの投資を判断する際には、重要なポイントをもとに総合的に評価する必要があります。
主な判断ポイントとしては、
- 米国の金融政策（利下げ）の動向を注視する
- 組入上位を占めるハイテク企業の業績を確認する
- 自身の投資戦略やポートフォリオとの整合性を考える
が挙げられます。
判断ポイント1：米国の金融政策（利下げ）の動向を注視する
ゼロ・コンタクトのパフォーマンスは、米国の金融政策、特に政策金利の動向に大きく左右されます。
今後の利下げがいつ、どの程度のペースで実施されるのか、市場の予想を注視することが重要です。
インフレ率や雇用統計といった経済指標が、金融政策の方向性を左右するため、これらの指標が今後どうなるかを見極める必要があります。
利下げ期待が高まればファンドにとって追い風となり、逆に期待が後退すれば向かい風となる可能性があります。
判断ポイント2：組入上位を占めるハイテク企業の業績を確認する
ゼロ・コンタクトの基準価額は、最終的に組み入れられている企業の業績によって決まります。
組入上位銘柄の四半期ごとの決算発表や新製品・サービスの動向、今後の業績見通しなどを定期的に確認することが不可欠です。
企業の公式発表や、Yahoo!ファイナンスなどの金融情報サイトの情報を活用し、ポートフォリオの中核をなす企業の成長が続いているかを見極める必要があります。
判断ポイント3：自身の投資戦略やポートフォリオとの整合性を考える
最終的な投資判断は、自分自身の投資目標やリスク許容度と照らし合わせて行うべきです。
ゼロ・コンタクトのようなテーマ型ファンドは特定の分野に集中投資するため、市場全体の動きとは異なる値動きをする可能性があります。
損失が拡大した場合の損切りラインをあらかじめ設定しておくことや、ポートフォリオ全体の中でどのような役割を期待するのかを明確にすることが重要です。
短期的な値動きに一喜一憂せず、自身の戦略に基づいた冷静な売り時の判断が求められます。
ゼロ・コンタクトに関するよくある質問
ここではゼロ・コンタクトに関して、投資家から寄せられることの多い質問とその回答をまとめました。
Q1.ゼロ・コンタクトとは、どのような仕組みの投資信託ですか？
A.ゼロ・コンタクト（デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド）とは、「非接触」をテーマに、世界のIT関連企業の株式に投資するアクティブファンドです。
アクティブファンドとは、運用の専門家（ファンドマネージャー）が独自の調査で銘柄を選定し、市場平均を上回るリターンの獲得を目指す投資信託です。
アクティブファンドの場合、信託報酬などの手数料はインデックスファンドに比べて高めに設定されています。
Q2.今から新しくゼロ・コンタクトに投資するのはおすすめできますか？
A.一概には言えませんが、将来の金利低下やAI関連の成長に期待するならば選択肢の1つです。
ただし、テーマ型ファンド特有のリスクや信託報酬の高さを理解する必要があります。
「みんかぶ」や「Yahoo!ファイナンス」などの掲示板の口コミも参考にしつつ、多角的な情報収集を行い、判断する必要があります。
Q3.ゼロ・コンタクトで損失が出ている場合、損切りするタイミングはいつが良いですか？
A.「損切り」の最適なタイミングに唯一の正解はありません。
あらかじめ許容できる損失率を決めて機械的に実行する方法や、今後の米国の金融緩和、組入企業の成長性を信じて保有を続ける選択肢もあります。
重要なのは、感情に流されず、自身の投資戦略に基づいて冷静に「売り時」を判断することです。
【まとめ】プラス要因とマイナス要因を比較して投資を判断
ゼロ・コンタクトは、「非接触」というテーマがアフターコロナで魅力が薄れたことや、世界的な金利上昇を背景に基準価額が大きく下落し、厳しい評価を受けてきました。
また、アクティブファンドならではの高い信託報酬がリターンを圧迫する点も指摘されています。
一方で、今後の米国の利下げ局面への期待や、AI関連を中心とした組入銘柄の成長性を見込む声もあり、2024年に入ってからは回復基調も見られます。
投資判断にあたっては、これらのプラス要因とマイナス要因を比較し、自身の投資戦略やリスク許容度と照らし合わせることが求められます。
※本記事内で個別銘柄に言及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。本記事は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としており、投資勧誘を目的として作成したものではございません。また、将来の投資成果を保証するものでもございません。銘柄の選択、投資の最終決定はご自身のご判断で行ってください。
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