日本のレアアース関連株の本命5銘柄を分析！脱中国への切り札になるか？

現代の産業界において、電気自動車やスマートフォン、さらには防衛産業における重要な資源がレアアースです。

レアアースは、少量で製品の性能を飛躍的に高める性質から、「産業のビタミン」と称されています。

ここ最近、世界の地政学的な緊張は一段と高まり、資源を交渉の材料として利用する動きが顕著になっています。

こうした背景から、日本国内でレアアースの確保や活用に挑む企業が、投資家の間で注目されています。

本記事ではレアアースの最新情勢を踏まえ、日本のレアアース関連銘柄の現在位置を明らかにします。

さらに、市場を牽引する本命の5銘柄の分析と、投資に際して見落とせない注意点を詳しく解説していきます。

日本のレアアース関連企業が特に注目される3つの理由

日本においてレアアース関連銘柄が注目を集める理由は、単なる資源価格の上昇によるものではありません。

国家レベルでの危機感と、それを打破しようとする企業の技術革新が具体的な形となって現れ始めているからです。

ここでは、レアアース関連企業が評価される背景を3つの視点から紐解きます。

①中国依存からの脱却と経済安全保障

日本のレアアース関連銘柄が市場で注目されている最大の背景には、中国への過度な依存を解消しようとする「脱中国」の動きがあります。

これまで世界におけるレアアースの供給は、採掘から精錬、加工に至るプロセスの大半を中国が支配してきました。

しかし、2020年代に入り、国際社会の分断が進む中で、資源を外交の交渉材料にするリスクが現実のものとなっています。

日本政府は、レアアースを経済安全保障推進法に基づく「特定重要物資」に指定しました。

これは、供給が途絶えた場合に日本の国民生活や経済活動に多大な影響を及ぼすおそれがあるためです。

日本政府は、中国以外の供給網を構築する企業に対して、多額の補助金制度を設けています。

こうした公的な裏付けがあることで、民間企業はリスクを抑えながら事業を推進できるようになっています。

投資家にとって、日本政府の強力な支援は企業の事業継続性を保証する大きな安心材料となります。

2026年現在は、日本政府からの補助金を受けたプロジェクトが具体的な成果を出し始める時期に当たり、関連企業の収益貢献への期待が一段と高まっている状況です。

②南鳥島沖「レアアース泥」採掘プロジェクトの進展

日本にとっての希望は、自国の排他的経済水域（EEZ）内に眠る資源です。

小笠原諸島の南鳥島沖の海底には、世界の消費量の数百年分に相当するレアアースを含んだ泥が存在することが明らかになっています。

この「レアアース泥」の存在は数年前から知られていましたが、2026年、レアアースの試験採掘を行っていた日本の地球深部探査船が、レアアースを含むとされる泥の回収に成功したと報じられました。

海底6,000メートルという深海から、重たい泥を効率よく海上に引き揚げる作業は、世界的に見ても極めて難易度の高い挑戦です。

これまでは技術的な壁とコストの高さが実用化の妨げとなってきました。

しかし、国立研究開発法人海洋研究開発機構や国内のエンジニアリング企業が連携し、泥を吸い上げるシステムの開発において画期的な成果を上げています。

南鳥島プロジェクトは、もはや研究段階ではなく、商業化を見据えた国家プロジェクトとして動いています。

自国で資源を自給自足できる可能性は、日本の産業構造を変えるほどのインパクトを秘めています。

こうした将来性の大きさが、レアアース関連銘柄 への関心を呼び起こす原動力となっています。

③リサイクルと代替技術による日本企業の底力

資源の確保は、採掘だけではありません。

日本企業は、限られた資源を有効に使う技術や、そもそもレアアースを使わない技術においても世界をリードしようとしています。

リサイクル技術は、その代表例です。

使用済みのハイブリッド車や家電製品に含まれるモーターから、レアアースを高純度で回収する技術は、日本企業が得意とする分野です。

この循環型モデルの構築により、外部からの輸入が滞ったとしても、国内の在庫を再利用することで製造ラインを維持することが可能になります。

さらに、レアアースを全く使わない、あるいは使用量を大幅に削減した高性能磁石の開発も進んでいます。

代替技術の確立は、レアアース価格が高騰した際のリスクヘッジとして機能するでしょう。

日本のレアアース関連本命株5銘柄を分析

レアアース関連銘柄の中でも、特に注目すべき本命の5銘柄をピックアップしました。

各企業の強みだけでなく、投資家が意識しておくべき懸念点についても客観的に分析していきます。

東洋エンジニアリング（6330）：採掘技術の核心を担う

東証プライム市場　出所：Yahoo!ファイナンス　2026年2月10日時点

東洋エンジニアリングは、大規模なプラント建設を得意とするエンジニアリング会社です。

南鳥島プロジェクトにおいて東洋エンジニアリングは、海底からレアアース泥を吸い上げるシステムの設計を担当しています。

海底6,000メートルという高圧かつ過酷な条件下で稼働するシステムの開発において、東洋エンジニアリングは中心的な役割を果たしています。

レアアースを含むとされる泥の回収に成功したことで、東洋エンジニアリングの技術力の高さを世界に証明しました。

東洋エンジニアリングは、石油やガスなどのエネルギー分野で培った知見を深海資源開発に応用しており、競合他社が入り込めない優位性を築いています。

ただし、東洋エンジニアリングへの投資には時間軸の注意が必要です。

南鳥島プロジェクトは国家事業であるがゆえに、政治情勢や予算配分によって進捗が左右されるリスクがあります。

実用化までに要する期間が長引けば、その間の研究開発費が東洋エンジニアリングの利益を圧迫する可能性も否定できません。

三井物産（8031）：グローバルな資源権益の強み

東証プライム市場　出所：Yahoo!ファイナンス　2026年2月10日時点

総合商社の雄である三井物産は、東京大学や三井海洋開発などと連携し、南鳥島沖の海底に眠る高濃度のレアアース泥から、レアアースを効率的に採掘・引き上げる技術開発と商業化に向けた取り組みを行っています。

三井物産は、レアアースの供給網において世界規模のネットワークを誇ります。

中国以外の供給源として注目されるオーストラリアやアフリカの鉱山プロジェクトに対し、三井物産は早い段階から投資を行ってきました。

また、三井物産は物流や精錬、さらには需要家となるメーカーとの橋渡しまでをトータルで手がけています。

資源ポートフォリオが多角化されているため、特定の資源の価格が下落しても、グループ全体での収益性は高い水準を維持しています。

懸念点としては、三井物産全体の事業規模が大きすぎるがゆえに、投資対象として考えたときには、レアアース事業の貢献度が薄まってしまう点です。

三井物産は鉄鉱石、天然ガス、食料、インフラなど多岐にわたる事業を展開しています。

レアアース事業がいくら好調であっても、他の主軸事業が不振であれば、三井物産の株価全体を押し上げる力は限定的となります。

信越化学工業（4063）：世界シェアを握る高性能磁石

東証プライム市場　出所：Yahoo!ファイナンス　2026年2月10日時点

信越化学工業の主力製品は塩化ビニルと半導体の材料であるシリコンウエハーです。

また、レアアースを原料とした高性能磁石の分野でも、世界的なシェアと技術力を誇る化学メーカーとして信越化学工業は注目されています。

レアアース磁石は、電気自動車（EV）の駆動モーターやエアコンのコンプレッサーなど、省エネ性能が求められる製品に欠かせません。

信越化学工業は、原料の分離・精製から加工までを自社グループ内で行う体制を確立しています。

原料価格が上昇しても、それを製品価格に適切に転嫁できるため、利益率が極めて安定している点も投資家からの評価が高い理由です。

財務体質も盤石であり、不況に対する耐性が非常に強い銘柄といえます。

信越化学工業のリスクは、レアアースの原料調達が市況に左右される点です。

自社で精錬を行っているとはいえ、鉱石そのものは外部からの輸入に頼らざるを得ません。

世界的なレアアース争奪戦が激化し、原料価格が高騰した場合、信越化学工業の製造コストも一時的に増加すると考えられます。

豊田通商（8015）：中国外ルートを確立したパイオニア

東証プライム市場　出所：Yahoo!ファイナンス　2026年2月10日時点

トヨタグループの商社である豊田通商は、他の総合商社に先駆けて中国以外のレアアース調達ルートを構築してきました。

2011年には、インド産のレアアースを日本へ輸入する独占販売権を取得したほか、ベトナムでの採掘・精製事業にも参画しました。

インドやベトナムでの取り組みに加え、豊田通商はアフリカ大陸における資源開発にも注力しています。

特定の国に依存しない調達ルートの確立は、トヨタグループ全体の電気自動車戦略を支える重要な基盤となっています。

一方で、中国以外での調達ルートを確保しているとはいえ、特定の調達先への依存度が高まるリスクも否定できません。

1つの地域のトラブルが全体の供給バランスを大きく揺るがす可能性がある点には注意が必要です。

TDK（6762）：技術力で資源リスクを克服

東証プライム市場　出所：Yahoo!ファイナンス　2026年2月10日時点

TDKは、磁性技術を核心とする電子部品メーカーであり、レアアースを効率的に使い、かつ回収する技術において最先端を走っています。

TDKは、高価なレアアースの使用量を極限まで減らした「省レアアース磁石」の実用化に成功しています。

これにより、資源価格の変動が製品コストに与える影響を大幅に軽減しました。

さらに、レアアースを全く使わない「レアアースフリー磁石」の研究においても、TDKは高いレベルの成果を上げています。

一方で、TDKが主力とする電子部品市場は、製品の寿命が短く、競争が激しい分野です。

レアアース関連の技術が優れていても、スマートフォンやパソコンといった最終製品の需要サイクルに業績が大きく左右されます。

株価のボラティリティが比較的高いため、タイミングを誤ると大きな含み損を抱えるリスクがあります。

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レアアース関連株を購入する際の2つの注意点

レアアース関連株は大きな期待が持てる一方で、投資家が冷静に判断すべき現実的なリスクも存在します。

ここでは、資産を守りながら増やすために意識すべき2つの注意点を解説します。

①収益化までの長い時間軸

レアアースの採掘プロジェクト、特に南鳥島のような深海での事業は、投資回収までに非常に長い時間を要します。

「採掘できること」が証明されても、それが「企業の利益」として計上されるまでには、いくつものハードルを越えなければなりません。

海底から泥を引き揚げるコストが、海外から輸入する価格を下回らなければ、商業的な継続性は保てません。

投資家は、メディアが報じる成功のニュースだけでなく、企業の決算短信や有価証券報告書に記載されている具体的な投資額と収益化のめどを厳しくチェックする必要があります。

現在は期待が先行しやすい時期ですが、あくまで数年単位、あるいは10年単位での長期投資と割り切る覚悟が求められます。

②市況価格の激しい変動と中国の動向

レアアースの市場価格は、一般的なコモディティに比べても変動が激しいことで知られています。

市場規模が原油や金などに比べて小さいため、主要な生産国や需要家の動き1つで、価格が大きく跳ね上がったり、暴落したりすることが珍しくありません。

特に、中国の動向は無視できません。

中国は依然としてレアアースの圧倒的な生産シェアと加工技術を保持しています。

中国が供給量を増やして価格を意図的に下げれば、日本企業が進めている採掘プロジェクトの採算性は一気に悪化します。

日本企業の技術力は確かに向上していますが、国際的な価格競争力においては、依然として中国の影響力が圧倒的です。

こうした地政学的なパワーバランスが、株価の不安定要素となり得ることを念頭に置いておくべきです。

【まとめ】世界を動かすレアアース。自給自足への挑戦

脱中国という潮流の中で、南鳥島での資源開発や、日本企業が誇るリサイクル・代替技術は、日本の経済安全保障を支える強固な基盤となりつつあります。

もちろん、資源価格の変動や中国の動向、そして事業化までの長い道のりなど、投資家が警戒すべきリスクは依然として多く存在します。

しかし、資源がないと嘆いていた日本が、自前で資源を調達し、技術でそれをカバーする姿は、長期的な投資価値として十分な魅力を備えています。

目先の株価の動きに一喜一憂せず、企業の技術的な進捗と国家戦略の行方を見守りながら、賢明な銘柄選別を行うことが成功への近道となります。

※本記事内で個別銘柄に言及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。本記事は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としており、投資勧誘を目的として作成したものではございません。また、将来の投資成果を保証するものでもございません。銘柄の選択、投資の最終決定はご自身のご判断で行ってください。

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